THE TED TIMES 2026-02「ソニー・ロリンズ」 1/15 編集長 大沢達男 ソニー・ロリンズ「セント・トーマス」には、「ガンジャと酒とバラ」の日々があります。 1、セント・トーマス島 いまから45年前の話です 音楽業界で一番の売れっ子ミュージシャン二人が、突然姿を消し、大騒ぎになりました。 男性はS、女性はYです。もちろんスマホがない時代です。 あとでわかったことですがふたりは、入っていたスケジュールをすべて無視し、ヴァージンアイランド諸島に逃避行し、愛を育んでいました。 ふたりは「ガ

「海図なき」で、毎日、日経、読売が同じテーマ。「台湾」で東京と産経。「民主主義」の朝日だけ一周遅れ。

THE TED TIMES 2026-01「元旦社説」 1/1 編集長 大沢達男

 

「海図なき」で、毎日、日経、読売が同じテーマ。「台湾」で東京と産経。「民主主義」の朝日だけ一周遅れ。

 

○朝日新聞(退潮する民主主義 「分断の罠」に陥らないよう)

独裁的国家91、民主的国家88。民主主義が試練にさらされている。権威主義は一見効率がよい。民主主義の強みは、市民が個人として尊重され、自由と平等を根底に置いていることだ。民主主義は誤りに陥っても改めることができるが、独裁政府は批判を権力が封殺する。戦後を牽引してきた米国でも民主主義が退潮し、中国やロシアに利している。民主主義が危機は、1)法支配の弱体化、2)選挙の不正、3)報道の自由への攻撃、4)移民差別で判定できる。高市政権は、1)スパイ防止法、2)「外国から日本を守る」言論規制、3)選挙制度改変、4)外国人受け入れ制限を掲げ、民主主義と権威主義の分岐点にある。対立しても対話が必要である。

*世界紛争を起こしているのは民主主義国家です。「民主主義」はユークリッド幾何学の公理ではない。

○テーマB、 説得力B、提案力C、総合C +

 

○毎日新聞(海図なき世界 「ポスト真実」を超えて 未来を描き社会を変える)

偽情報や陰謀論がネット社会を揺るがせている。ナチスはユダヤ人プロパガンダで支持を集めた。デジタル社会にも思考停止にさせる罠がある。雇用の不安定化と格差・貧困が、排外的主張の政党や、目先の利益のポピュリズムの議会を生んでいる。代議制民主主義は次世代の利益を反映しにくい。AIのリスク、財政の持続性、食糧確保に、数十年後に生きる「将来人」の視点に立った「フューチャーデザイン」という取り組みがある。たとえば岩手県矢巾町(やはばちょう)では「将来人」の水道のため料金を値上げしている。立場が違う同時代人の悩みを共有し、それを「将来世代」にも拡張する。未来社会の揺らぐ「海図」に、新たな道を探したい。

*毎日の転身、民主主義の新展開。「高齢者集団自決」の成田悠輔が喜びそう。

○テーマA、説得力B、提案力A、総合A +

 

◯読売新聞(知力、体力、発信力を高めたい 世界秩序の受益者から形成者に)

戦後の国際秩序は崩壊寸前、新しい国際世論作りを日本が主導しなければならない。そのためにはまず知力(構想力)。まず「自由で開かれたインド太平洋」の具体化と「TPP」での自由貿易推進。次は体力(経済力・技術力)。中国は軍事力で東シナ海、南シナ海、西太平洋全域を影響下に置こうとしている。日本が国際秩序に日本が平和に貢献してきたことを発信する力が必要である。高市政権のAI、造船の総合経済対策はよい。原子力発電所再稼働、重要鉱物の採鉱技術開発も重要である。国内政治で自民党はポピュリズム的主張の野党に振り回されてはならない。総選挙の可能性がある。SNSの偽情報と陰謀論に注意したい。

*国際秩序崩壊のテーマ選定はいいが分析は悪い。平和主義が紛争を起こしているのはないか。

○テーマA、説得力C、提案力B、総合B

 

○東京新聞(「怒」を「恕」に変える)

アメリカにレストランを舞台にしたドラマがあります。戦場のような厨房で、シェフ同士が言い争いなったとき、ひとりがポンポンと胸をたたくと、「後で話そう」のサインです。これを高市早苗総理の「台湾有事」発言に当てはめて考えます。政治権力を左右するような互いの国民感情の反発を懸念します。売り言葉に買い言葉、怒りを憎悪にしてはなりません。胸をポンポンでいい。書家の金澤翔子さんと母親の「取り決め」があります。母が怒ったとき、娘が「恕(じょ)」と言ったら、ニコッとしなればいけない。「恕」とは「思いやり」、「ゆるす」の意味です。「辛い」と「幸い」が似ているように、「怒」と「恕」は似ています。世界平和もそこから始まります。

*楽しい御隠居さんふうの社説、今年は不発。アジア人を戦わせ得をするのはアメリカ人。

テーマC、説得力C、提案力B、総合C

 

○産経新聞(「台湾有事の前年」にしないために)

米国国防省の年次報告書には「中国は2027年までに台湾における戦争に勝利できると見込んでいる」とある。しかも中国は尖閣諸島を「台湾省」の附属諸島としている。とすると日本は台湾有事を傍観できない。「台湾有事の前年」に手をこまねいていたではすまされない。4年前、ロシアのウクライナ侵攻が間近の報が流れた。米英以外そしてウクライナですらその報に懐疑的だった。教訓は、1)独裁者は間違った決断をする。2)米国の情報力は信頼できる。世論は変わった。高市支持率は台湾有事でも微動だにせず、官邸筋の核抑止力を批判しても国民は同調しなかった。日本からパンダがいなくなり、対中関係は見直しになる。

*榊原智論説委員長に期待。力強い文章。記名論文に各社は学ぶべき。

テーマA、説得力A、提案力C、総合A

 

○日経新聞(混迷を好機にする行動の1年に)

「海図なき時代」を迎えた。まず戦後のルールが傷ついた。トランプ政権はWTOのルールを無視、国連を否定、気候変動を詐欺とした。さらにウクライナではロシア寄りになっている。中国の習近平、ロシアのプーチン、北朝鮮の金正恩は握手し、さらにトランプは中国との関係を「G2」と呼んでいる。民主主義も危機だ。SNSを通じた偽情報、欧州の極右政党、日本でも排外主義や世論の分断がある。人類は誤った道を歩んでいる。26年はピンチをチャンスにしたい。高市政権に賢い支出、将来不安の解消、対外的には新興国と手を組み、自由貿易を推進してほしい。台湾有事、AIに期待する金融市場に、警戒的な楽観主義で挑みたい。

*海図なきは、毎日さらに読売と同じ。行動の具体案がない。

テーマA、説得力B、提案力C、総合B +